世界同時不況後の需要をにらみ、新たな成長を目指した事業戦略の中で、企業は人材確保に動き始めた。しかし、少子高齢化とグローバル化という大きな経営環境の変化が待ち受けている。
事業戦略とともに採用の考え方にも変化が生じており、新卒・中途を問わず、これまで以上に即戦力の人材を求める傾向が強まっている。企業の採用に深くかかわる人材会社に、変質しつつある人材採用の動向を取材した。
事業戦略がグローバル化に対応する中で進む雇用調整
リーマン・ショック後、日本では多くの雇用が失われた。これまでの不況は金融機関の不良債権処理やITバブル崩壊などの国内要因であったが、今回の米国のサブプライム問題を契機とする世界同時不況は、日本経済がグローバリゼーションの真っ只中にあることを強く印象付けた。
2009年の上場企業の希望・早期退職者募集状況（東京商工リサーチ調べ）は、開示されているだけで191社に達しており、ITバブル崩壊時の02年の200社に次ぐ数となった。退職者募集人数も情報開示された189社合計で2万2950人（前年8979人）に上り、金融機関の不良債権処理が加速した02年の3万9732人以来、7年ぶりに2万人を上回った。
さて、この不況期に実際に企業はどのような理由で、雇用調整を実施したのだろうか。
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