これまでは、主に経営幹部の採用に活用されてきたヘッドハンティング（サーチ）だが、いまサーチの対象が若年層に広がりをみせるようになっている。どのような人材がスカウトの対象となっているのか、エグゼクティブサーチによる採用事情を人材紹介会社に取材した。
ヘッドハンティング会社のサーチファーム・ジャパン（東京都千代田区、古賀辰男会長）と楽天リサーチ（東京都品川区、森学社長）が共同で実施した「企業のヘッドハンティング利用動向調査」で、ヘッドハンティングで採用したいポジションが、「部長クラス」（35.5％）、「研究開発職」（25.3％）、「事業部長」（24.3％）、「課長クラス」（22.8％）、「営業」（22.8％）、「スペシャリスト」（20.0％）であることが判明した。
これまで主流であった「役員クラス」でのヘッドハンティングの利用はわずか10.5％。ポジションでいえば部長・課長クラスが多数を占めるようになってきている。
グローバル化の流れを受けて急増しているM＆Aや事業再編による事業の再構築では多くの場合、経営陣の刷新が行われる。新体制におけるCEO・COOなどの経営者や経営幹部が求められるため、一般的にはこうしたケースでサーチが活用されることが多い。
M&Aや事業再編にかかわる人材採用事情について、ヒューマン・アソシエイツ（東京都港区）の渡部昭彦社長は、「最近は現経営陣を残したまま、MBO（マネジメント・バイ・アウト）で経営の建て直しを図るケースが多い」と話す。
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