リクルートワークス研究所（大久保幸夫所長）が、全国の民間企業を対象に実施した中途採用の動向調査で、2009年度の中途採用の予定がある企業は約4割で、採用予定数の伸び率が大幅に減少し、企業の採用意欲の本格的な回復には時間がかかる見通しであることが明らかになった。
2009年度に中途採用予定がある企業は約4割の38.1％。一方、中途採用予定がない企業がほぼ半数の48.4%で、2008年度（30.2％）より18.2ポイント上回っている。
従業員規模別で見ると、1000人未満企業では32.7％だが、1000人以上企業では49.0％。5～99人企業の22.6％に対して、5000人以上企業では54.8％と半数を超えており企業規模による格差が見られる。業種別を中分類で見ると、半数以上が予定しているのは飲食・宿泊業（54.5％）、情報通信業（51.0％）のみになっている。
2009年度の中途採用予定数（正規社員）の伸び率は、対前年比マイナス43.4％となり、2008年度の同2.8％から大幅なマイナスに転じた。
従業員規模別に見ると、2008年度より1000人未満企業はマイナス43.0%、1000人以上企業はマイナス43.5%で企業規模を問わず求人意欲が低下しているが、5～99人企業（マイナス36.0%）、100～299人企業（マイナス35.1%）はやや減少幅が小さくなっている。
業種別に見ると、2008年度より製造業ではマイナス70.9%、流通業はマイナス40.8%、金融業はマイナス12.3%、サービス・情報業はマイナス34.9%のマイナスとなっている。
2008年度の中途採用実績数（正規社員）の伸び率は、景気後退の影響が大きく2007年度よりマイナス15.6％となり、中途採用予定数（2008年実施調査）の伸び率2.8％という見通しから大きく乖離した。
同調査は、従業員規模5人以上の全国の民間企業7180社を対象に実施し、4333社から回答を得た。
