サーチファーム・ジャパン（東京都千代田区、古賀辰男代表取締役会長兼社長・ＣＥＯ）は、独自の「環境関連技術者データベース（以下ＤＢ）」を完成し、１月からデータを利用した環境関連技術者（Ｒ＆Ｄ）のヘッドハンティングを強化する体制を整え、本格稼動を開始した。
ＤＢは特許庁のデータをベースに「要素技術」と「環境テーマ」の情報等を合わせた同社の独自情報で、環境関連技術者のサーチをより早く、確実にすることが可能になるという。
同社では、昨年7月からＤＢの作成を始め、昨年１２月時点で１５００人分のデータを完成させた。今後、５０００人分のデータ化を予定している。
同社への環境関連技術者のスカウトに関する問合せは、昨年上期から下期に約６６％増加しており、今後、更に増加していくと予測している。
採用専門誌が評価する「人材コンサルティング会社」
【メンタルヘルス特集（４）】中堅・中小企業を支援する「こころの健康診断」 高いセキュリティで従業員情報を守る
【人事相談室Q＆A】来年4月入社で留学生を採用したいのですが､トラブル予防の検討事項を教えてください
景気の横ばい状態が続き､新卒採用は拡大せず
新卒採用数に大きな変化なし､一方で“質”重視が顕著に－マイコミ調べ
中国進出に活路を見いだす日本企業～人口増加で拡大する中国経済と人口減少で衰退する国内産業
新たな市場を求め中国進出が加速､日本市場は中長期的にも低迷期に
中国・アジア地域でM＆A拡大､デューデリジェンスで年金債務・雇用契約を精査
進学も就職もできなかった大卒16％、就職率が下落
新型インフルエンザ対策、本人・家族罹患時の出勤制限が大幅に増加
日本人材ニュース・採用問題研究会
日本人材ニュース・人材ビジネストップセミナー（懇親会）
