サーチファーム・ジャパン（東京都千代田区、古賀辰男代表取締役会長兼社長・ＣＥＯ）は、独自の「環境関連技術者データベース（以下ＤＢ）」を完成し、１月からデータを利用した環境関連技術者（Ｒ＆Ｄ）のヘッドハンティングを強化する体制を整え、本格稼動を開始した。
ＤＢは特許庁のデータをベースに「要素技術」と「環境テーマ」の情報等を合わせた同社の独自情報で、環境関連技術者のサーチをより早く、確実にすることが可能になるという。
同社では、昨年7月からＤＢの作成を始め、昨年１２月時点で１５００人分のデータを完成させた。今後、５０００人分のデータ化を予定している。
同社への環境関連技術者のスカウトに関する問合せは、昨年上期から下期に約６６％増加しており、今後、更に増加していくと予測している。
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