サーチファーム・ジャパン（東京都千代田区、古賀辰男会長兼社長・CEO）は、ヘッドハンティング市場動向に関する調査結果を発表した。
同社のヘッドハンティング1案件あたりの候補者数について、昨年8月までは46人～49人の範囲で推移していたが、9月には43.43人に急落、以降、ほぼ横ばいで推移している。
同社は、「不況下において人材流動化は活発となっているが、ヘッドハンティングの対象者においては転職を控える傾向が発生しており、数値の減少につながった」と分析している。
昨年12月からはメーカーからの問合せが減少。代わってサービス、流通・小売系の問合せが増加している。
メーカー系は数としては減少しているがその中でも環境系Ｒ＆Ｄ分野での技術者の需要は増加。
サービス系ではフードサービス、医療サービス、教育などの分野が多く占める。医療サービスでは製薬業界における２０１０年問題に向けＣＲＯ・ＣＲＡなどの受託機関からの需要が増加。
流通・小売系は主に地方が増加。中でもドラックストアからの問合せが多い。
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